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7MITライセンス
 
マサチューセッツ工科大学(Massachusetts Institute of TechnologyMIT)の法律家たちは独自のバージョンのBSDライセンスを作成した。彼らはいくつかのあいまいな文言を削除し、簡単に読んで理解できる自らのバージョンを作り上げた。現在のバージョンの写しは付録に掲載したとおりだ。
 
MITライセンスにおけるライセンスの付与条項は以下の通りだ。
 
このソフトウェアおよび関連する文書ファイル(以下「本ソフトウェア」という。)の複製を取得するあらゆる者に対し、以下の条件にしたがって本ソフトウェアを制限なしに扱うことを無償で許諾する。そこには、本ソフトウェアの複製を使用し、複製し、改変し、結合し、公表し、頒布し、サブライセンスし、および/または販売する権利、また、本ソフトウェアを与えられた者に上記のようにすることを許諾する権利を含むがそれらに限られない。(MITライセンス第1段落)
 
これは、著作権法の規定するすべての独占的権利と特許法の規定するほとんどすべての独占的権利(たとえば、「製造する(make)」は省略されているが、それはおそらくその文章のほかの動詞を考えると不必要だろう。)を特に記載している点で、BSDライセンスを改良するものだ。もはや、BSDライセンスのように再頒布および使用に限定されることはない。一方で、新しい文言である「ソフトウェアを...扱う(deal in the software」には正確な法的意味はない。MITライセンスの付与の長いリストからすれば、MITライセンスはいずれにしても著作権や特許権を制限してはいないと考えられる。
 
BSDライセンスと同様に、MITライセンスが付与する特許権の範囲は明示ではなく黙示だ。これでは、MITライセンスによってライセンシーに与えられた黙示の特許権ライセンスが、派生的著作物をカバーするほどに十分広いかどうかは定かではないということになる。
 
MITライセンスは、ソフトウェア自体だけでなく関連する文書ファイルを含むように拡張されている。ただ、ソフトウェアに関して所有するすべての文書を提供することを言っているのか、ソフトウェアとなんらかの形で関連する特定のファイルだけを提供することを言っているのかは明確ではない。
 
無償で(free of chargeという語句は、ライセンサー(この場合、MIT)がロイヤルティまたはライセンス料を請求しないということだ。しかし、付与された権利のリストの中の販売という単語によれば、川下のライセンシーがソフトウェアの改変されたバージョンについてのロイヤルティやライセンス料を顧客へ請求することは制限されないということだ。
 
MITライセンスはライセンス・テンプレートとしても役立つ。とても短いライセンスなので、テンプレートを満たすためには著作権表示だけを変えればよい。残念ながら、このソフトウェアおよび関連する文書ファイルの語句は、どのソフトウェアにライセンスが適用されるかを明確に特定していない。特定のソフトウェアと特定のMITライセンスとの相互関連性を見るには、物理的に、ソフトウェアのソースコードの中にあるライセンス文言を探すしかない。
 
>>「8.サブライセンスする権利」へ
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2008.04.03 Thu l 第5章 アカデミック・ライセンス→7.MITライセンス l COM(0) TB(0) l top ▲

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